発達障害・グレーゾーンの子とインターナショナルスクール｜受け入れの現実と、見学で聞く10の質問

「発達障害　インターナショナルスクール」。この言葉を検索窓に入れたとき、あなたの頭にあったのは制度の話ではなく、もっと具体的な場面だったのではないでしょうか。説明会で我が子の特性をどう伝えればいいのか分からない。願書の「これまでの支援について」という欄で手が止まる。英語の環境ならこの子はのびのびできるかもしれない、でも、ついていけなかったらどうしよう——。あるいはもう一歩手前で、診断はついていないけれど気になることがあって、それを学校に言うべきかどうかで迷っている。

先に、正直な結論を書きます。発達障害のあるお子さんがインターナショナルスクールで学ぶことは、十分にありえます。ただし「受け入れてもらえるか」「そのあと支えてもらえるか」は、インターかどうかではなく、その一校がどれだけ支援の体制を持っているかで決まります。そして学校ごとの差は、日本の公立校どうしの差よりずっと大きい。この記事は、その差を外から見抜くための実務ガイドです。診断や治療の話はしません。学校の見分け方と、見学で聞くべき質問の話をします。

発達障害のある子とインターナショナルスクール——まず、正直なところから

ごまかさずに書きます。インターナショナルスクールの多くは、公立学校のような特別支援教育の制度的な枠組みの外にあります。だから「特別支援学級」も「通級による指導」も、制度としては存在しません。支援があるとすれば、それはその学校が自前で用意したものです。用意している学校もあれば、ほとんど用意していない学校もあります。そして、「うちでは十分に支えられません」と入学をお断りされることも、現実にあります。

これは冷たさの問題ではなく、体制の問題です。専門の教員も、心理職も、個別指導の時間も、すべて学校が自分の予算で抱えるしかない。だから同じ「インターナショナルスクール」という看板でも、支援の中身は驚くほど違います。ここを知らずに「国際的な学校なら多様性に寛容だろう」と期待して進むと、入学後にいちばんつらい思いをするのはお子さんです。

もうひとつ、前提として押さえておきたい数字があります。文部科学省が2022年（令和4年）に行い、同年12月13日に公表した「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」では、知的発達に遅れはないものの学習面または行動面で著しい困難を示すとされた児童生徒の割合は、公立の小・中学校で8.8％、高等学校で2.2％と推計されました。ただしこれは発達障害の診断率ではなく、担任等の回答にもとづく「支援を必要とする子の割合」です（発達障害ナビポータルもこの点を明記しています）。つまり、支援を必要とする子はどのクラスにもいる。それは日本の学校でも、インターでも変わりません。変わるのは、その子に合わせる仕組みを学校が持っているかどうかだけです。

なぜ、学校によってこれほど差が出るのか

公立にある「制度」が、インターにはない

日本の公立小中学校には、特別支援学級、通級による指導、特別支援教育コーディネーターといった仕組みが制度として置かれています。文部科学省の特別支援教育に関する調査（令和5年度・通級による指導実施状況調査）によれば、公立の小・中学校で通級による指導を受けている児童生徒は合わせて20万人を超えています。これは学校の熱意ではなく、制度として用意されている支援です。インターナショナルスクールには、この土台がありません。だから「支援がある学校」は、その学校が意思を持ってつくった学校だけになります。

少人数であることと、専門職がいることは、別の話

「1クラス15人だから丁寧に見てもらえる」。これは半分正しく、半分危険です。人数が少なければ担任の目は届きやすくなりますが、読み書きのつまずきを評価したり、個別の指導計画を立てたり、感覚の過敏さに合わせて環境を整えたりするのは、担任の親切心ではなく専門性の仕事です。少人数と専門職の配置は連動しません。見学で確認すべきは「クラスの人数」ではなく「誰が、どんな資格で、週に何時間関わるのか」です。

英語の支援（EAL）と、学習の支援（Learning Support）は別物

ここは多くのご家庭が取り違えるところです。EAL（English as an Additional Language）は、英語がまだ十分でない子に英語を伸ばすための支援。Learning Support（学習支援・SEN支援）は、学び方の違いや困難に合わせて学習そのものを調整する支援。目的も、担当者も、多くの場合は部署も違います。「サポートの先生がいます」という説明を受けたら、それがどちらなのかを必ず聞いてください。EALの担当者しかいない学校で「うちは支援が手厚い」と受け取ってしまうと、入学後にすれ違いが起きます。

ただし、「配慮しなくていい」わけではありません

大事な変化があります。障害者差別解消法の改正により、令和6年（2024年）4月1日から、民間の事業者にも障害のある人への合理的配慮の提供が法的義務となりました（政府広報オンライン）。ここでいう事業者とは、営利・非営利や個人・法人を問わずサービス等を反復継続して行う者とされており、一般に私立の学校もこれに含まれると説明されています。国内のインターナショナルスクールも例外ではありません。

ただし冷静に読む必要があります。合理的配慮は「負担が重すぎない範囲で」行うものとされ、また、入学を必ず認めなければならないという意味ではありません。同じ公的資料は、対応の可否を一方的に決めるのではなく、学校と保護者が情報を出し合って一緒に解決策を探す「建設的対話」の重要性を強調しています。だから保護者の側にできるのは、対話が成り立つ学校かどうかを、入学前に見極めることです。

認証（IB・CIS）があっても、支援の厚さは保証されない

国際バカロレア（IB）は、インクルーシブ教育のページで「すべての生徒が十分に参加できるよう障壁を取り除く／減らす」という考え方を掲げ、評価上の配慮（access arrangements）を定めたaccess and inclusion policyを公開しています。CIS（Council of International Schools）の国際認証も、Guiding Principles・Learning・Well-beingの3領域18基準で学校を評価します。

これらは方向性を示す重要な枠組みです。けれど「認証校だから支援が手厚い」とは言い切れません。認証は学校の仕組み全体を見るもので、特定の専門職を何人置けという指定ではないからです。認証はスタートラインの確認であって、我が子に合うかどうかの答えではない——そう考えてください。

支援レベルは3段階で見分ける

レベル1「受け入れのみ」。入学は認めるけれど、授業も評価もほかの子と同じ。担任の裁量で配慮してもらえることはありますが、仕組みとしての支援はありません。パンフレットに「多様性を尊重します」とだけ書かれ、具体的な担当者名や体制が出てこない学校は、多くがここです。

レベル2「個別配慮あり」。座席や課題量の調整、提出方法の変更、テスト時間の延長など、授業のなかでの配慮が制度として用意されています。担任だけでなく学年主任やコーディネーターが関わり、記録も残ります。多くのご家庭にとって現実的な着地点になりやすい水準でもあります。

レベル3「専門スタッフ常駐」。Learning Support/SENの専門教員、場合によっては心理職や言語聴覚の専門職が学内にいて、個別の指導計画をつくり、定期的に見直す。追加費用がかかることが多く、定員も限られます。支援が厚い学校ほど学費や別途費用が上がりやすいのは、人を抱えているからです（費用全体の考え方はインターの学費が高すぎると感じたときもあわせてどうぞ）。

学校見学で必ず聞きたい10の質問

ここからが、この記事のいちばん実用的な部分です。パンフレットではわからないことは、聞くしかありません。以下の10問は、そのまま持っていって構いません。

1. 学習支援（Learning Support / SEN）の専任スタッフは何名いますか。EALの担当者とは別ですか。
2. その方はどんな資格・経歴をお持ちですか。学内での勤務は常勤ですか、週何日ですか。
3. 現在、何らかの配慮を受けている子は全校で何％くらいいますか。
4. 個別の指導計画（IEP・ILP等）はつくりますか。誰が書き、どれくらいの頻度で見直しますか。
5. 授業のなかで実際に行われている配慮の例を、3つ挙げていただけますか。
6. 試験や評価での配慮（時間延長・別室・機器の使用など）は、どこまで認められますか。
7. 入学審査では、診断書や検査結果をどのように扱いますか。伝えたことが不利になることはありますか。
8. 入学後に支援が必要だと分かった場合、退学を求められることはありますか。どんな手順を踏みますか。
9. 支援にかかる追加費用はいくらですか。何が含まれ、何が含まれませんか。
10. 外部の専門機関（医療・療育・家庭教師など）と連携した経験はありますか。学内に入っていただくことは可能ですか。

答えの中身も大切ですが、それ以上に見てほしいのは「答え方」です。具体的な人数・頻度・手順がすぐ出てくる学校は、実際に運用しています。逆に「その子に合わせて柔軟に対応します」で終わり、数字も担当者名も出てこない場合は、仕組みがまだない可能性が高い。質問8を嫌がらずに答えてくれるかどうかは、とくに正直さの指標になります。

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入学前に用意しておく書類と情報

準備があるほど、対話は具体的になります。一般に、次のものがそろっていると話が早く進みます。

• 診断書・意見書（ある場合）と、検査結果の写し
• これまでの学校・園での配慮の記録（何をして、何が効いたか）
• 得意なこと・熱中していること（これを最初に伝えると、会話の前提が変わります）
• 苦手な場面と、そのときに効いた具体的な対応
• 服薬や医療的な配慮がある場合はその情報
• 母語と英語それぞれの、話す・読む・書くのおおよその状態

「不利になるかもしれないから黙っておく」という選択は、気持ちとしてはとてもよくわかります。けれど入学後に必要な配慮が届かないほうが、お子さんにとっての負担は大きくなりがちです。伝え方は選べます。診断名から始めるのではなく、「こういう場面でこうすると力を発揮します」という具体から始めてみてください。

診断がついていない「グレーゾーン」の子の場合

検索サジェストに「グレーゾーン　インターナショナルスクール」が並ぶのは、同じところで立ち止まっている人が多いからです。診断名がない。でも気になる。この状態はいちばん相談しにくく、そしていちばん置き去りにされやすい。

実務的にお伝えできることが3つあります。ひとつ、診断がなくても配慮を求めることはできます。多くの学校は、正式な診断ではなく「日々の困りごと」に対して動きます。「大きな音が続くと集中が切れます」「口頭の指示が3つ以上になると抜けます」——こうした具体は、診断書より現場で役に立ちます。

ふたつ、正式な支援（個別の指導計画・試験での配慮など）には、書類が必要になることが多い。とくに評価に関わる配慮ほど、根拠を求められます。これは学校が冷たいのではなく、公平性を説明する責任があるからです。将来的に配慮が必要になりそうなら、早めに専門機関へ相談しておく価値はあります（判断は必ず医療・専門機関にご相談ください）。

みっつ、グレーゾーンの子ほど、学校の「文化」で結果が変わります。制度としての支援がなくても、質問しやすい雰囲気、やり直せる評価、少人数の対話がある環境では、困りごとが問題になる前にほどけていきます。見学では、支援の有無だけでなく、子どもが手を挙げやすい教室かどうかも見てきてください。

言語の遅れなのか、特性なのか——切り分けの視点

英語環境で学ぶ子には、もうひとつ難しい問題があります。言葉が出てこない、指示が通らない、書けない。それは英語の問題なのか、日本語の力の問題なのか、それとも特性なのか。この3つは表面上とてもよく似ていて、しかも重なることもあります。

判断の材料になるのは、「どの言語でも同じことが起きているか」という視点です。英語のときだけ指示が抜けるなら言語の負荷が主な要因かもしれない。日本語でも英語でも同じように起きるなら、言語だけでは説明がつきません。母語も第二言語も中途半端になる状態についてはダブルリミテッドとは何かで詳しく書きました。逆に、母語では年齢相応に話せているのに英語だけが伸びない場合は、支援の入口が変わります。

文部科学省の「外国人児童生徒受入れの手引き」（2019年3月改訂）も、言語や教育制度、文化的背景の違いに留意しながら総合的に判断することの必要性に触れています。言語環境が変わった直後の子どもを、短期間の観察だけで判断しない。これは学校に対しても、私たち保護者自身に対しても言えることです。心配なときは、母語での様子も含めて専門機関に相談してください。

東京など国内で探す場合と、マレーシア・バンコクで探す場合

東京など、日本国内で受け入れ校を探す

国内で探すときに知っておきたいのは、選択肢が学校の数ほどには広くないという現実です。東京には多くのインターナショナルスクールがありますが、Learning Supportの専任スタッフを常勤で置いている学校は、その中の一部です。定員も限られます。だから「通える範囲の全校に問い合わせる」より、先ほどの10問を電話やメールで先に送り、答えが返ってきた学校だけ見学するほうが、時間も気持ちも消耗しません。

もうひとつ、制度面の注意です。日本のインターナショナルスクールの多くは学校教育法第1条の学校（一条校）ではなく、各種学校または無認可にあたります。このため一般に、日本国籍の子どもがインターに通う場合、就学義務を履行したことにはならないと説明されています。運用は自治体により異なるため、必ず事前に教育委員会へご相談ください。公立に籍を置きながら学ぶ形についてはダブルスクールという選び方にまとめています。インター全般のメリット・デメリットはインターナショナルスクールのデメリットもあわせてどうぞ。

マレーシア・バンコクなど、教育移住で探す

「マレーシア　インターナショナルスクール　発達障害」「バンコク　発達障害　インター」という検索が多いのには理由があります。学費が日本より抑えられ、選択肢の数が多く、英語環境に入りやすいからです。実際、タイでは国際学校協会ISATが1994年の設立以来200校を代表するまでに広がっており、規模の面では日本より層が厚いのは確かです。

ただし、選択肢が多いことと、支援が手厚いことは別です。マレーシアでは2019年に導入されたZero Reject Policyにより、障害の有無にかかわらず政府系・政府補助の学校への入学が拒めない仕組みが整えられました（International Journal of Inclusive Education掲載の研究）。ですがこれは政府系の学校に関する政策であり、私立のインターナショナルスクールがそのまま同じ義務を負うわけではありません。結局のところ、確認すべきことは日本国内と同じ10問に戻ります。

教育移住で見落とされがちなのが、支援の担い手が家庭に集中するという点です。療育や相談先、日本語での専門的な相談窓口が近くにない。ビザや契約の都合で学校を変えにくい。この負荷は、入学前の学費比較には出てきません。海外に出るなら、学校選びと同時に「相談できる相手をどこに持つか」を設計してください。日本語の維持が不安なご家庭には、姉妹サービス〈ともだちじゃぱん〉もおすすめです（NIJIN運営・子ども向けオンライン日本語）。

今日から動くための3ステップ

1. 診断名ではなく「場面」で書き出す。いつ、どこで、何が起きて、何が効いたか。A4で1枚にまとめておくと、どの学校とも同じ質の対話ができます。2. 見学の前に10の質問を送る。返信の速さと具体性で、体制のある学校がふるいにかけられます。3. 見学では、子ども自身の反応を見る。教室に入った瞬間の表情、音や光への反応、先生の話しかけ方。数字に出ないこの情報が、いちばん外れません。

第三の選択肢——「通う」を前提にしない学び

ここまで読んで、選択肢が思ったより狭いと感じられたかもしれません。それは事実です。ただ、その狭さの多くは「毎日、決まった建物に、決まった時間に通う」という前提から来ています（インターの基本はインターナショナルスクールとはにまとめています）。通学の負荷、教室の音や人の多さ、集団での移動——特性のあるお子さんにとって負担になりやすいものの多くは、学びの中身ではなく、通うという形のほうに含まれています。

私たち NIJIN GLOBAL ACADEMY（NGA）が2027年9月の開校に向けて設計しているのは、その前提を外した学校です。テストの点数で子どもを並べない脱偏差値のオンライン国際学校で、少人数で「あなたはどう思う?」から始まる対話を学びの中心に置いています。一人ひとりのペースに合わせる個別最適、家庭と伴走するメンター、そして教室に通わなくていいという設計。特性を欠点として直すのではなく、その子の熱中を出発点にする——それが私たちの考え方です。

運営は株式会社NIJIN。国内のオルタナティブスクール「NIJINアカデミー」には900名を超える子どもたちが在籍しています。対象はアジア・オセアニアの6〜18歳、学費は対面インターのおよそ5分の1を目指しています。正直に書けば、オンラインである以上、校庭で走り回る時間や対面ならではの接触は同じではありません。また、医療的な支援や専門的な療育を提供する機関ではなく、それらは専門機関の役割です。開校前で実績もこれからです。それでも「通えないから学べない」を減らすことは、私たちにできることだと考えています。

よくある質問

発達障害があると、インターナショナルスクールは受け入れてくれないのでしょうか?

一律に受け入れないわけではありません。受け入れている学校も多くあります。ただし支援体制は学校により大きく異なり、「うちでは十分に支えられない」として入学をお断りされる場合もあります。学校の姿勢ではなく体制の有無で決まる、と考えるほうが実態に近いです。

東京で発達障害の受け入れができるインターナショナルスクールは、どう探せばよいですか?

校数を当たるより、条件で絞るほうが早く進みます。Learning Support専任スタッフの有無、個別の指導計画の作成有無、追加費用の3点を先にメールで問い合わせ、具体的な回答が返ってきた学校だけ見学してください。定員が限られるため、検討は早めをおすすめします。

診断がついていないグレーゾーンですが、学校に伝えるべきでしょうか?

診断名がなくても、困りごとを具体的に伝えることには意味があります。多くの学校は診断書ではなく日々の場面に対して動くためです。ただし評価に関わる正式な配慮には書類を求められることが多く、必要になりそうなら早めに専門機関へご相談ください。

マレーシアやバンコクのインターなら、日本より受け入れてもらいやすいですか?

学校の数が多いぶん選択肢は広がりますが、支援の厚さが自動的に高いわけではありません。私立の国際学校の体制は国を問わず学校差が大きいのが実情です。学費だけでなく、療育や相談先が近くにあるかも含めて比べてください。

英語が伸びれば、学習の困りごとも解決しますか?

英語の負荷が原因なら軽くなります。ただし日本語でも同じことが起きている場合は、言語だけでは説明がつきません。母語での様子と英語での様子を並べて見ることが、切り分けの第一歩になります。

支援がある学校ほど、学費は高くなりますか?

一般に、専門スタッフを抱える学校ほど授業料や支援の追加費用は上がりやすい傾向があります。金額だけでなく「何が含まれ、何が別料金か」を入学前に文書で確認しておくと、あとの行き違いを防げます。

特性のある子に、オンラインの学校は向いていますか?

一概には言えません。集団の音や移動の負荷が減る、自分のペースを保ちやすいという点は合うお子さんもいます。一方で対面での関わりや身体を動かす活動を必要とするお子さんもいます。どちらが良いかではなく、お子さんが何に消耗しているかで判断してください。

合う場所が見つからないのは、お子さんのせいではありません。

学校を探しているあいだ、何度も「うちの子だから難しいのかもしれない」と思ってしまう瞬間があると思います。断られるたび、説明するたび、少しずつ削られていく感覚も。でも、合う場所が見つからないのは、お子さんに何かが足りないからではなく、その形がまだ用意されていないだけです。

特性は直すものではなく、環境と組み合わせるものです。音が苦手な子には静かな場所を、指示が抜ける子には見える形の手順を、一つのことに没頭する子にはその時間を。合わせる相手が子どもではなく環境のほうだと決めた瞬間から、選択肢は増えていきます。今日できることは、10の質問を1通のメールにして送ってみることだけで十分です。

NIJIN GLOBAL ACADEMYは2027年9月開校。一人ひとりに合わせる学びのしくみや、1期生募集の情報をメールでお届けします。

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