【2026年データ】インターナショナルスクール 日本 需要の実態を公開データで読む

日本の国際教育の需要を公開データで読み解くキービジュアル

「日本の子どもの英語・国際教育への関心は、本当に高まっているのか」。感覚ではなく公開データで確かめると、その答えははっきりと「イエス」です。世界のインターナショナルスクールの生徒数はこの5年で約1割増え、日本では未就学児から英語を始める家庭が約3分の1にのぼります。一方で、対面のインターは費用や進学ルートの壁が高く、多くの家庭が「日本の学校に籍を残したまま、国際教育を”足せる”方法」を探し始めています。この記事では、国際教育・英語教育・オンライン学習・不登校をめぐる需要の実態を、出典つきの数字で整理します。

この記事でわかること
・日本と世界で国際教育・英語教育の需要がどれだけ伸びているかを、公開データで確認できる
・「対面インター/英会話/オンライン併用型」の違いと、それぞれの向き・不向きが整理できる
・なぜ今「ダブルスクール(日本の学校+オンライン国際教育の併用)」が現実解として注目されるのかがわかる

目次

主要データ5つ(引用の際は各出典をご確認ください)

  • 不登校の小中学生は35万3,970人(2024年度)で過去最多、12年連続の増加。「学校以外の学びの場」を求める家庭が構造的に増えています(出典:文部科学省「令和6年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」/nippon.com集計)。
  • 世界のインターナショナルスクールは約1万4,457校・生徒数 約730万人(2024年7月時点)。過去5年で校数は約8%、生徒数は約10%増加し、その57%がアジアに集中しています(出典:ISC Research)。
  • 日本国内で英語教育を「未就学児まで」に始めた保護者は約3分の1(うち「4歳未満」が21.3%)。現在英会話教室に通わせている家庭は4割以上(出典:イーオン 2025年6月調査、全国4〜15歳の子を持つ1,000名)。
  • 国内eラーニング市場は2024年度で3,812億円(前年度比+2.1%)。オンラインで学ぶことが特別ではなくなり、英語・語学分野の伸びが期待されています(出典:矢野経済研究所 2025年)。
  • 各種学校として認可された国内インターは約143校・在籍 約3.1万人(2020年時点の集計)。加えて英語のプリスクールは全国500校以上とされ、需要の裾野は広がっています(出典:インターナショナルスクールタイムズ等の報道。無認可校を含む実数はこれより多いとされ、最新値は要確認)。

データで見る、日本の国際教育・英語教育の”いま”

まずは、国際教育・英語教育への関心がどこまで高まっているのかを、4つの角度から数字で確かめます。いずれも一次情報または公表統計に基づく数値です。「日本 インターナショナルスクール 需要」という言葉の実態が、感覚ではなくデータで見えてきます。

国際教育の需要が高まる3つの背景を示す図解。英語教育の早期化、オンライン学習の一般化、学びの多様化
需要を押し上げる3つの背景。単独の理由ではなく、複合的に働いている。

① 世界と日本で、インター需要は伸び続けている

教育調査機関ISC Researchによれば、世界の英語で学ぶインターナショナルスクールは2024年7月時点で約1万4,457校、在籍する子どもは約730万人にのぼります。過去5年で生徒数は約10%増え、その57%がアジアに集中しています。日本国内でも、各種学校として認可されたインターは2020年時点の集計で約143校・在籍約3.1万人。英語のプリスクール(未就学児向け)は全国500校以上とされ、裾野は広がり続けています。

指標 数値 出典・時点
世界のインター校数 約14,457校 ISC Research(2024年7月)
世界のインター在籍者 約730万人(5年で約+10%) ISC Research(2024年7月)
国内の認可インター 約143校・約3.1万人 報道集計(2020年時点・要確認)
国内の英語プリスクール 500校以上 業界推計

② 早期からの英語教育に、親の関心が集まっている

英会話大手イーオンが2025年6月に全国の4〜15歳の子を持つ1,000名に行った調査では、英語教育を「4歳未満」から始めた保護者が21.3%。未就学児の期間までに始めた家庭を合わせると約3分の1に達しました。現在お子さんを英会話教室に通わせている家庭は4割以上、英語の資格試験(英検®など)を重要だと感じる保護者は約7割にのぼります。「いつか」ではなく「早く」という意識が、確かに広がっています。

項目 割合
英語教育を「4歳未満」から開始 21.3%
未就学児までに英語教育を開始(合計) 約3分の1
現在、英会話教室に通わせている 4割以上
英語資格試験を重要視 約7割

出典:株式会社イーオン「子どもの英語教育に関する保護者調査」2025年6月(n=1,000)。英検®は公益財団法人 日本英語検定協会の登録商標です。

③ 「オンラインで学ぶ」は、もう当たり前になった

矢野経済研究所によれば、国内eラーニング市場は2024年度で3,812億円(前年度比+2.1%)。個人向け(BtoC)だけでも2,580億円規模で、英語・語学分野の伸びが期待されています。コロナ禍を経て、家庭のインターネット環境と「画面越しに学ぶ」ことへの心理的ハードルは大きく下がりました。国際教育の担い手が、対面の校舎だけに限られなくなったのです。オンラインでの学びのしくみを見る →

④ 「学校以外の学びの場」を求める家庭が増えている

文部科学省の調査では、2024年度の不登校の小中学生は35万3,970人で過去最多、12年連続の増加でした(内訳:小学生13万7,704人/中学生21万6,266人)。この数字は決して「学校が悪い」という話ではありません。「無理せず休養する」という考え方が社会に定着し、一人ひとりに合う学びを探す家庭が増えた結果でもあります。だからこそ、日本の学校の良さは残しながら、別の学びを”足す”という発想が、多くの家庭にとって現実的な選択肢になってきています。

※不登校の背景は家庭ごとに多様です。数字はあくまで社会全体の傾向として扱い、個々の状況を断定するものではありません。

考察:なぜ今「ダブルスクール/オンライン国際教育」なのか

4つのデータを重ねると、ひとつの流れが見えてきます。①国際教育への需要は伸び続け、②親の英語への関心は早期化し、③オンライン学習は当たり前になり、④画一的でない学びを求める家庭が増えている——この4つが同時に起きているのが今の日本です。

ところが、その受け皿となるはずの「対面フルタイムのインターナショナルスクール」には、無視できない壁があります。ひとつは費用。もうひとつは、多くが一条校(学校教育法上の学校)ではないため、就学義務や日本の進学ルートへの不安がついて回ることです(費用や制度の詳細はインター学費データベースで比較できます)。つまり「国際教育は欲しい。でも日本の学校を辞めるのは怖い」という家庭が、数の上でも確実に増えているわけです。

この矛盾を解くのが、ダブルスクールという考え方です。昼は日本の学校に通い、放課後や週末にオンラインで国際教育を”併用”する。日本の学校に籍を残したまま、世界とつながる学びを足していく。オンライン学習が普及した今だからこそ、現実的に成立するようになった選択肢です。

※費用・制度・統計は2026年7月時点の公開情報です。最新の数値は各公式サイト・一次情報でご確認ください。

選択肢を正直に比べる

「対面インター」「英会話・オンライン英会話」「オンライン併用型」は、それぞれ得意なことが違います。どれが優れているという話ではなく、家庭が何を大事にするかで選ぶものです。下の表は一般的な傾向を正直に整理したものです(併用型の例として、開校準備中のNGAを挙げています)。

対面インター・英会話/オンライン英会話・オンライン併用型を5つの観点で比較した表
○=対応 △=一部 ×=非対応。あくまで一般的な傾向で、個別の学校により異なります。
観点 対面フルタイムのインター 英会話・オンライン英会話 オンライン併用型(例:NGA)
費用の手頃さ ×
日本の学校との両立(就学義務クリア) ×
英語で”教科”を学べる ×
通学・送迎の負担 ×
対面の校庭・部活・地元の友だち ×

注目したいのは、併用型が「全部○」ではないことです。対面インターにしかない校庭・部活・地元での対面の友だちは、オンラインでは代えがたい価値。だからこそ「日本の学校(対面の居場所)+オンライン国際教育(世界とのつながり)」という組み合わせが、それぞれの弱点を補い合います。

その受け皿としてのNGA(正直な紹介)

私たちNIJIN GLOBAL ACADEMY(NGA)は、2027年9月開校予定のオンライン・インターナショナルスクールです。運営は、日本のオルタナティブスクール「NIJINアカデミー」に800名以上が在籍する株式会社NIJIN。ここまで見てきた需要の流れに対して、私たちが提供したいのは次のような形です。

  • 日本の学校を辞めなくていい(併用型)。籍は日本の学校に残したまま、放課後・週末に国際教育を”足す”設計。就学義務や進学ルートの不安を抱えずに始められます。
  • 対面インターの約5分の1を目指す費用感(具体的な金額は開校に向けて調整中です)。国際教育を、より多くの家庭に届くものにしたい。
  • 英語を”学ぶ”のではなく、英語で”教科を学ぶ”本物のインターの学び。ただし、いきなり英語漬けにはしません。日本語の支えを前提に、6〜18歳が少しずつ英語へ移行していきます。
  • 脱偏差値・少人数の対話中心。順位で子どもを測らず、「自分と世界を、好きになる」ことを大切にします。

正直にお伝えすると、NGAはまだ開校前で、卒業生の実績はこれからです。バイリンガルは一朝一夕には育ちません(習得には年数がかかるのが現実です)。それでも、これまで見てきたデータが示す家庭のニーズに、誠実に応えたいと考えています。株式会社NIJIN・代表の星野達郎は、JCI TOYP2025グランプリ、Forbes JAPAN、キッズデザイン賞などの評価をいただいています。

家庭が今日からできる3ステップ

家庭が国際教育を始めるための3ステップを示す図解。目的の言語化、選択肢の比較、小さく始める
大きく変える必要はない。小さく足すところから。

STEP 1:目的を言葉にする。「英語をペラペラに」ではなく、「世界に友だちを持てる子に」「自分の考えを臆せず言える子に」など、家庭が大事にしたい価値を一度言語化してみてください。目的が定まると、選ぶべき手段も見えてきます。

STEP 2:選択肢を費用と両立の軸で比べる。対面インター・英会話・オンライン併用型を、上の表のように「費用」「日本の学校との両立」「学びの中身」で並べます。インター学費データベースも参考に、家庭の現実に合う範囲を確かめましょう。

STEP 3:小さく始める。いきなり大きく変える必要はありません。日本の学校に通いながら、オンラインで週数回の国際教育を”足す”。この小さな一歩なら、リスクを抑えて始められます。

よくある質問

Q. オンライン併用だと、日本の学校の就学義務はどうなりますか?

A. ダブルスクール(併用型)は日本の学校に籍を残す前提なので、就学義務はそのまま満たされます。日本の学校を辞めて非一条校のインターにフルタイムで通う場合とは、この点が大きく異なります。制度の詳細はお住まいの自治体・学校にご確認ください。

Q. 英語がゼロの子でも大丈夫でしょうか?

A. NGAは日本語の支えを前提に、少しずつ英語へ移行する設計です。ただし「すぐバイリンガル」を約束するものではありません。英語の習得には年数がかかるのが現実で、だからこそ早く小さく始めることに意味があります。

Q. 費用はどのくらいかかりますか?

A. NGAは対面インターの約5分の1を目指していますが、具体的な金額は開校に向けて調整中です。他校との相場感はインター学費データベースで確認できます。

データが示すのは、あなたの迷いが「自然なこと」だという事実

国際教育への関心は高まり、オンライン学習は当たり前になり、それでも多くの家庭が「日本の学校を辞めるのは怖い」と感じている——ここまで見てきた数字は、あなたの迷いが特別なものではなく、時代の大きな流れの中にあることを示しています。だからこそ、無理に「全部を選ぶ」必要はありません。日本の学校の良さは残しながら、世界とのつながりを少しだけ足す。その小さな一歩から始められます。

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